動画有料化 は解約率を20%下げる？　米大手メディアが実証する会員維持術

記事のポイント

• ウォール・ストリート・ジャーナルやフォーチュン、ブルームバーグは、限定動画やライブ配信を有料会員向け特典として提供し、会員獲得とリテンション強化を進めている。

• 動画の役割は、YouTubeなど外部プラットフォームでの集客から、自社サイトやアプリへ読者を呼び戻すサブスクリプション価値の中核へと変化している。

• 動画単体による新規購読効果のデータは限定的だが、記事やニュースレター、podcastと組み合わせることで解約率低下につながる可能性が高まっている。

ウォール・ストリート・ジャーナル（The Wall Street Journal）、フォーチュン（Fortune）、ブルームバーグ（Bloomberg）などのメディア企業は、有料会員の獲得や維持、そして変化するオーディエンスの習慣に適応するために、動画を有料の壁の裏側に配置するテストを行っている。

限定動画がサブスクリプションの切り札になる理由

ウォール・ストリート・ジャーナル、フォーチュン、ブルームバーグは、購買意欲の高いオーディエンスを有料会員へと転換させ、既存の会員には解約の手を止めさせるための明確な動機を与えるため、有料の動画シリーズやライブ配信 を相次いで展開している。

検索エンジンからのリファラルトラフィックが減少の一途をたどり、若いオーディエンスが動画の視聴により多くの時間を費やすようになっている現在、これらのメディア企業は、もっとも価値のある自社のコンテンツをYouTubeやSNSプラットフォームに放置するのではなく、プレミアムな形式のコンテンツを自社のWebサイトやアプリ内へと引き戻している のだ。

メディア企業が過去に動画を有料化する実験を行ったことはあるものの、現在の波は、人々を引き寄せてエンゲージメントを高めるための「マーケティング漏斗の最上部」の戦術としてではなく、サブスクリプションの核心的なプロダクトとして動画をより明確に位置づけている 点が特徴的である。

メディア企業がオーディエンスのエンゲージメントを拡大し、広告枠をさらに増やすために動画制作を強化していることはよく知られているが、一部のメディア企業は、動画を有料会員の獲得と維持のための手段 としてもテストしはじめているのだ。

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